投資の基礎④　株価はなぜ動くのか

投資の基礎

「決算が良かったのに、株価が下がった」。投資を始めた人が最初にぶつかる、もっとも不可解な現象です。ニュースは「材料出尽くし」「利益確定売り」といった一行で片づけます。読んだ側は理由を知った気になりますが、次に同じ場面が来たとき、やはり説明できません。

株価が動く仕組みを知らないまま、値動きの理由だけを後付けで覚えていくと、間違った因果関係が積み上がります。「業績が良ければ上がるはずだ」と信じたまま下落を見て慌てて売る。「これだけ下がったのだから、そろそろ上がるはずだ」と考える。どちらも、価格がどこで、誰によって、何を基準に作られているのかを知らないことから生まれる発想です。

この記事では、株価という数字が生まれる現場まで一度戻ります。ニュースの見出しではなく、価格そのものの作られ方から順に追っていきます。

この記事でわかること

  • 株価とは「決まった値段」ではなく、最後に成立した1件の取引の記録であること
  • 板の上で注文がぶつかり、価格が動く具体的な過程
  • 好材料が出ても株価が下がる理由（「織り込み済み」の正体）
  • 期待が「1株あたりの利益」と「倍率」の2つに分解できること
  • 会社に何も起きていないのに株価が動く、外側の要因

株価とは「決まった値段」ではなく「最後に成立した記録」です

このセクションでは、株価という言葉が実際には何を指しているのかを理解します。

証券会社のアプリを開くと、銘柄ごとに1つの数字が表示されています。多くの人は、これを「その株の値段」だと受け取ります。しかし正確には違います。株価とは、直近に成立した売買1件の値段です。過去形の記録であって、これから買えることが保証された値札ではありません。

誰かが値段を決めているわけでもありません。会社は自社の株価を決められませんし、証券取引所も決めていません。取引所がしているのは、集まってきた注文を一定のルールで突き合わせ、成立した値段を記録して公表することだけです。

株価を「会社が付けた値札」だと思っている人、けっこういます。値札なら、店員に文句を言えば下げてもらえますよね。株価にはそんな相手がいません。あるのは、あなたと同じように売りたい・買いたいと思っている他人だけです。

時価総額は「会社の値段」ではありません

株価に発行済株式数を掛けたものを時価総額といいます。市場が付けている会社全体の評価額として使われる数字です。

架空のA社で考えます。発行済株式数が1,000万株、株価が1,500円だとすると、時価総額は次のようになります。

1,500円 × 1,000万株 ＝ 150億円

ここで注意が必要です。この150億円という数字は、その日に実際に売買された株数とはほとんど関係がありません。仮にその日の出来高が5万株だったとすると、動いたのは発行済株式数の0.5％にすぎません。全体の0.5％の取引で成立した値段が、残り99.5％の評価額まで一斉に塗り替えているのが時価総額という数字の実態です。

だからこそ、時価総額は「その会社を150億円で買える」という意味にはなりません。実際に全株を買い集めようとすれば、後で見るように価格は上へ動いていきます。

では、その「成立した値段」自体は、どのようにして決まっているのでしょうか。

価格を作っているのは、需要と供給だけです

このセクションでは、株価が実際にどのような手順で形成されるのかを理解します。

取引所には、投資家から出された注文が値段ごとに積み上がっています。これを板（いた）といいます。板は、いくらで何株売りたい人がいて、いくらで何株買いたい人がいるかを一覧にしたものです。

注文の突き合わせには、東京証券取引所が定めた2つの原則が使われます。1つは価格優先の原則で、売り注文は値段の低いものが、買い注文は値段の高いものが優先されます。値段を指定しない成行注文は、指値注文よりさらに優先されます。もう1つが時間優先の原則で、同じ値段の注文どうしは、先に出されたものから成立します（日本取引所グループ「売買成立の方法」2024年11月4日更新）。

数字で追う：株価が4円動く瞬間

A社の板が次のような状態だとします。直前に成立した株価は1,500円です。

売り注文（株数）値段買い注文（株数）
5,0001,505円—
2,0001,504円—
2,0001,503円—
3,0001,502円—
1,0001,501円—
—1,500円2,000
—1,499円4,000
—1,498円3,000

ここに「いくらでもいいから10,000株買いたい」という成行注文が入ったとします。何が起きるか、順に追います。

約定した値段株数累計
1,501円1,000株1,000株
1,502円3,000株4,000株
1,503円2,000株6,000株
1,504円2,000株8,000株
1,505円2,000株10,000株

安い売り注文から順に食われていき、10,000株を満たした時点で最後に成立した値段は1,505円でした。この瞬間、画面に表示される株価は1,500円から1,505円へと動きます。会社には何も起きていません。起きたのは、注文が板を上へ食い上げたという事実だけです。

支払総額は15,031,000円、1株あたりの平均は約1,503.1円になります。表示される株価（1,505円）と、実際に支払った平均単価（1,503.1円）が一致しない点も、板を追って初めて見える事実です。

「みんなが買えば上がる」という説明、雑すぎます。1,498円でじっと待っている買い注文が何万株あっても、株価は1円も動きません。動かすのは、待てない注文です。急いでいる側が、待っている側の値段を飲みにいく。その回数と量が、値動きの正体です。

なお、値動きには1日あたりの上限も設けられています。東京証券取引所は基準値段に応じて制限値幅を定めており、基準値段が1,000円未満なら上下150円、1,500円未満なら上下300円までとされています（日本取引所グループ「制限値幅」2026年7月17日更新時点。臨時に変更される場合があります）。

ここまでで「どう動くか」は分かりました。残る問いは、なぜ人はその瞬間に「待てないほど買いたい」と思うのか、です。

需給を動かすのは、事実ではなく「期待とのズレ」です

このセクションでは、好材料が出ても株価が下がることがある理由を理解します。

市場参加者は、決算発表を待ってから動くわけではありません。発表前から「今回はこれくらいだろう」と各自が予想し、その予想を前提にすでに売買しています。この、事前に価格へ反映されている状態を織り込み済みといいます。

したがって、発表された数字が価格を動かすかどうかは、数字の良し悪しでは決まりません。すでに織り込まれていた水準と比べて、上か下かで決まります。

数字で追う：増益なのに下落する構造

A社の決算をめぐって、4つの数字があるとします。

数字の種類純利益意味
前年度の実績90億円過去の結果
会社が公表した予想100億円会社自身の見通し
市場が織り込んでいた水準120億円投資家たちの期待
実際の決算110億円確定した事実

実績110億円は、前年比で約22％の増益です。会社自身の予想100億円も10％上回りました。見出しだけを読めば「大幅増益」であり、上昇して当然に思えます。

ところが、市場がすでに織り込んでいたのは120億円でした。期待との比較では約8.3％の未達です。株価には120億円分の期待が先に入っていたわけですから、その差が剥がれ落ちる形で下落することがあります。これが「好決算なのに下がった」の中身です。

逆方向も同じ理屈で起こります。赤字決算が発表されたのに株価が上がる、いわゆる悪材料出尽くしは、市場がもっと悪い数字を織り込んでいた場合に生じます。

「好決算なのに下がった」と騒ぐ前に、誰の予想と比べているのかを確認してください。あなたが見ているのは会社の予想、市場が見ているのは市場自身の予想です。物差しが違うのですから、結論が食い違うのは当たり前です。

会社の予想という数字の位置づけ

日本の上場会社の多くは、決算発表の際に次期の業績予想を公表しています。東京証券取引所は、投資者との情報格差を解消する観点から将来予測情報の積極的な開示を要請しており、実務上この形式が広く採用されてきました（日本取引所グループ「決算短信作成要領」）。

そして、公表済みの予想値との間に投資判断上重要な差異が生じた場合、会社は直ちにその内容を開示しなければならないと定められています（東京証券取引所「有価証券上場規程」第405条。具体的な差異の基準は施行規則で定められています）。決算期の途中で「業績予想の修正」が発表されると株価が大きく動くのは、織り込まれていた前提そのものが公式に書き換えられるためです。

では、その「期待」とは、具体的に何に対する期待なのでしょうか。

期待は「利益」と「倍率」の2つに分解できます

このセクションでは、期待が株価という数字にどう変換されるのかを理解します。

まず、2つの言葉を定義します。

1株あたり利益（EPS）は、純利益を発行済株式数で割った金額です。A社の純利益が10億円、発行済株式数が1,000万株なら、EPSは100円になります。

株価収益率（PER）は、株価がEPSの何倍かを示す数字です。株価1,500円でEPSが100円なら、PERは15倍です。

この2つを使うと、株価は次のように書き直せます。

株価 ＝ 1株あたり利益 × 倍率

ここが重要な分岐点です。株価を動かす要素は、利益そのものと、市場がその利益に何倍払ってよいと考えるかという評価、この2つに分かれます。

ケース1株あたり利益倍率株価
A100円15倍1,500円
B100円20倍2,000円
C120円12倍1,440円

ケースBでは、利益は1円も増えていないのに株価が500円上がっています。ケースCでは、利益が20％増えたにもかかわらず株価は下がっています。「業績が伸びれば株価も伸びる」という理解が成り立たないのは、この倍率が同時に動くからです。

では倍率は何で決まるのかというと、大まかには「この利益が今後どれだけ伸びそうか」と「その利益がどれだけ確からしいか」の2点です。成長が期待される会社ほど倍率は高くなり、先行きが不透明になれば縮みます。決算そのものより経営陣の見通しコメントで株価が動くことがあるのは、コメントが倍率のほうに効くためです。

倍率は、市場があなたの会社に対して抱いている気分の値段です。気分は、利益より速く変わります。だから決算の翌日、数字を一文字も動かしていない会社の株価が2割動く。おかしなことではなく、そういう構造だというだけの話です。

なお、市場全体や業種ごとの平均的なPER・PBRは、日本取引所グループが毎月第1営業日に公表しています。個別の会社の倍率が高いか低いかは、こうした市場平均と比べて初めて意味を持ちます。倍率の読み方そのものは、ファンダメンタルズ分析の回で扱います。

ここまでは、すべて会社に関する話でした。しかし現実には、会社に何も起きていない日にも株価は動きます。

会社の外側にも、株価を動かす力があります

このセクションでは、個別企業の事情とは無関係に株価が動く理由を理解します。

誰が売買しているのか

市場で売買しているのは個人投資家だけではありません。東京証券取引所が公表している投資部門別売買状況によると、2026年6月第4週（6月22日〜26日）の委託取引において、市場ごとの内訳は次のようになっていました。

市場海外投資家個人法人証券会社
東証プライム63.6％31.7％4.3％0.4％
東証グロース42.9％54.0％2.6％0.5％

（出所：日本取引所グループ「投資部門別売買状況（週間）」2026年6月第4週。売り買い合計の売買代金に占める比率です。数値は週ごとに変動します。）

プライム市場では、売買代金のおよそ3分の2を海外投資家が占めています。日本の個人投資家がその企業をどう評価しているかとは別のところで、海外の資金の出入りが価格を左右しうるということです。一方でグロース市場は個人の比率が半分を超え、主役が入れ替わります。同じ「日本株」でも、価格を動かしている主体は市場ごとに違います。

指数と金利という外部要因

もう1つ、市場全体に連動して動く資金の存在があります。日経平均株価やTOPIXといった指数に連動する形で運用される資金は、指数に採用されている銘柄をまとめて売買します。この場合、個々の会社の good / bad は関係ありません。市場全体が売られる日には、業績が好調な会社の株も一緒に下がります。

金利も静かに効いています。日本銀行は2026年6月16日の金融政策決定会合で、無担保コールレート（オーバーナイト物）を1.0％程度で推移するよう促す方針に変更しました（日本銀行「金融市場調節方針の変更について」2026年6月16日）。

金利が株価に効く理由は、将来のお金を今の価値に直すときの目減り具合が変わるためです。1年後の110万円は、金利が1％なら現在の約108.9万円に相当しますが、金利が3％なら約106.8万円まで下がります。同じ将来利益でも、金利が高いほど今の評価額は小さくなります。加えて、預金や債券の利回りが上がれば、あえて株式で持つ必要性も相対的に下がります。

株価が下がるたびに会社の粗探しをする人がいますが、その日に下がったのは市場全部かもしれません。まず指数を見る。それから個別を見る。順番を逆にすると、存在しない悪材料を自力で作り出すことになります。

短期と長期では、動く理由そのものが違います

このセクションでは、時間軸によって株価の決まり方が変わることを理解します。

ここまで見てきた要因は、効いてくる時間の長さがそれぞれ違います。整理すると次のようになります。

時間軸主に効く要因説明のつきやすさ
1日〜数日板の需給、心理、市場全体の地合い事後的にしか説明できないことが多い
数か月期待とのズレ、倍率の変化、金利ある程度は説明可能
数年利益の水準そのものの変化比較的たどりやすい

長期の側を数字で見てみます。A社の1株あたり利益100円が、年5％ずつ増えていったとします。10年後のEPSは約163円です。倍率が15倍のまま変わらなかったとしても、株価の水準は約2,445円になります。当初の1,500円から約63％の上昇ですが、この間の日々の値動きは、この計算のどこにも現れていません。

逆に短期の側では、その日の値動きの多くに明確な理由がありません。大口の資金移動、他市場の影響、単なる注文の偏り。後からニュースが理由らしきものを添えることはできますが、それは説明であって、事前の予測とは別物です。

毎日の値動きに理由を求める癖がつくと、必ずどこかで嘘の理由を掴みます。分からないものは分からないと置いておく。これは投資において、けっこう高度な技術です。

大切なのは、自分がどの時間軸で株価を見ているのかを自覚することです。1日の値動きに一喜一憂しながら、判断材料として長期の業績を使う。この組み合わせが、判断をもっとも混乱させます。

まとめ

  • 株価は誰かが決めた値段ではなく、直近に成立した売買1件の記録です
  • 価格を動かすのは需給であり、急いでいる注文が板を食い上げたときに値が動きます
  • 需給を動かすのは事実そのものではなく、すでに織り込まれていた期待とのズレです
  • 期待は「1株あたり利益」と「倍率」に分解でき、利益が増えても倍率が縮めば株価は下がります
  • 市場全体の資金の流れや金利など、会社の外側の要因でも株価は動きます
  • 短期の値動きは需給と心理、長期の水準は利益の積み上げが主に決めています

株価が動く理由を知ることは、明日の株価を当てられるようになることではありません。むしろ逆で、なぜ多くの値動きが事前に予測できないのかが、構造として分かるようになります。板の上で無数の注文が突き合わされ、その背後で各自の期待が絶えず更新されている。その総体が、画面に表示される1つの数字です。数字の裏側にこれだけの層があると知っていれば、見出し一行で納得してしまうことは減るはずです。

なお、この記事は株価形成の仕組みについての一般的な解説であり、特定の銘柄や取引を勧めるものではありません。株式投資には価格変動があり、投資した資金を下回る損失が生じる可能性があります。最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。また、記事内で紹介した制度や数値は執筆時点（2026年7月25日）のものであり、今後変更される可能性があります。実際にご確認いただく際は、各機関が公表している最新の情報をご参照ください。

参考・出典

（各URLの最終閲覧日：2026年7月25日）

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